トップへもどる さいしょのもくじ 保護者の方へ イベント企画者の方へ DVD教材について
指導者・保護者の方へ
カヌー自然体験とそのフィールドの特徴をよく理解して、子供たちが素晴らしい自然に接するチャンスを、ぜひ実現してあげてください。
溺れたときの救助法
   
次のコラムへ▼
   

事前の注意告知 (活動開始前の説明)

    ■事前に説明し転覆等を想像させることで、実際に転覆した際のパニックを防止します。カヌーはひっくり返る可能性があることを、告知します。 ライフジャケット(PFD)の浮力を信じて水中でいたずらにもがかないようにします。

■ 自力サバイバル、セルフレスキューの考え方を伝えます。
流れの中で川底に立ち上がることの禁止を徹底します。 ライフジャケット(PFD)の浮力で浮かんで、下流の安全な岸をめざして泳ぐことを説明します。

■インストラクターや指導者の行う救助の方法を知ることによりスムーズな救助活動の援助をすることができます。スローロープ等の救助具を使う場合は、使用法の説明をします。 指導者がレスキューし、水面での再乗艇補助をする場合は、その方法について説明します。
次のコラムへ▼
   

二次遭難防止

   

落水者が発生した場合に、あわてて救助に飛び込まないこと。 ありがちな水難事故として、落水児童を救助しようとして水に飛び込んだ大人が、逆に遭難してしまうといった事例がよく報道されています。 二重遭難は単に遭難者数を増やすだけでなく、救助作業を複雑にし、結果的に最初の遭難者の救命リスクも高めてしまうことになります。

次のコラムへ▼
   

救助者自身の安全確保

   

活動中は指導者、保護者もライフジャケット(PFD)を着用してください。救助者自身の安全確保が、確実で効果的な救助活動の基本です。

次のコラムへ▼
   

パニック状態になっている人は救助者にとっての危険物

   

転覆したり落水すると突然のことに驚いて、パニック状態になる人がいます。パニックになると、むやみにもがいたり無反応になったりして、自力で助かろうとする行動を期待することはできません。 パニック状態になっている人は、救助活動に協力しないばかりか、救助者に非常に強い力でしがみついたりして救助をかえって難しいものにします。 パニック状態になっている場合には、救助者はしがみつかれないように距離を保ったまま救助活動をします。まず、十分な浮力体を与えるなどして落ち着かせ、それから安全な場所に誘導します。

次のコラムへ▼
   

救助用具類

   

水辺、水面における体験活動を行う場合は、適切な救助用具類を準備しましょう。単純な道具であっても効果的に使えます。

■浮力体
体験活動に用いるカヌー類には、転覆時に沈没しないよう浮力体を装備したものを用いてください。湖などでは、転覆しても浮いているカヌーに掴まっていると発見が早くなります。カヌー用の浮力体としては空気で膨らませる専用のものがあります。人間に対して浮力を与えるものには、救命浮環という専用具もあります。非常用としては水に浮く物体なら浮力体として活用できます。クーラーボックスや空のペットボトル、ビーチボールなど。

■竹竿、ポール
岸から救助の手を差し伸べる際に使えます。ただし竿の長さにより、有効範囲に限りがあります。

■スローロープ
水に浮くロープを専用袋に収納した専用具があります。救助者から15〜20mの有効距離でロープを投げることができます。

■ ホイッスル
転覆などのトラブルが生じた時に、瞬時に知らせる道具として大きな音のでるホイッスルが有効です。

次のコラムへ▼
   

救急救命法

   

■水辺における活動に限らず、日常生活における不慮の事故においても、命を救う手段として救急救命法を身につけておきましょう。赤十字や多くの消防署、民間の講習団体等において救急救命法の講習会が開かれています。 指導にあたられる皆さんは、加えてファーストエイドの知識も身につけましょう。

■ 心肺蘇生法(CPR)
何らかの原因で呼吸や心拍が停止した遭難者に対して、人工呼吸と心臓マッサージを施して、医療処置を受けるまでの間に蘇生率を下げないないようにするための救急処置です。 呼吸や心拍が停止してから心肺蘇生法を開始するまでの時間(秒)が短いほど、引き続き行う医療処置による蘇生の可能性を高めます。 現場における救命処置で蘇生しないからといって途中であきらめてはいけません。医療処置によって、年少者ほど蘇生の可能性が高いと言われています。

次のコラムへ▼
   

二次溺死の回避

    溺れから救助された人が数時間後に重篤な状態になったり、亡ることがあることが二次溺死として知られています。 水が肺胞中に入ることにより浸透圧異常や感染症などにより、肺浮腫を生じることにより8〜24時間後に発症します。これは致命的症状のため医療看護が必要です。 溺水事故を救助した場合には、現場で身体異常がなくても必ず医療機関での受診が必要です。
   
▲このページのトップに戻る▲
   
「この教材は、子どもゆめ基金(独立行政法人国立オリンピック記念青少年総合センター)
助成金の交付を受けて製作したものです。」
Copyright(C) 2003 Japan Safety Canoeing Association All rights reserved.